言うまでもなく、日本は地震多い国です。
ここ数年では、今まで地震が起こりにくいとされてきた地方でも大きな地震が起きるなど、いつどこでどの程度の地震が発生するかわかりません。
実際に、マグニチュード3以上の地震が毎月400回以上起きていることが気象庁のホームページにも記載されています。
地震の多い日本では、長年に渡り地震を予知するための研究が進められてきましたが、ここ数年は、地震は予知できないという見解を持つ学者も増えています。
そのような状況の中、私たちが暮らす住居には、信頼できる耐震性能が絶対に必要です。
住宅の地震に耐えられる性能は、3つの耐震等級に分けられています。
ダイカンの住宅は、震度7の揺れにも耐えられる「耐震等級3」で設計・施工されています。
耐震等級は、国が定めている地震に対する耐性の程度を表しています。
現在の木造住宅に対する耐震基準は、1995年に発生した震度7の阪神淡路大震災の際に新耐震基準と旧耐震基準の住宅被害に大きな差があったことから、2000年に制定されました。
・旧耐震基準 | 1950年に制定 全国全ての建物に耐震設計が義務付けられました。 |
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・新耐震基準 | 旧耐震基準の制定後の大地震と建築基準法の改正に伴って耐震基準も改正を繰り返しました。その結果、1981年から新耐震基準と呼称が変わり、旧耐震基準と区別されるようになった基準です。 |
・基礎形状 | 地盤調査で耐震力のある地盤と地耐力に合わせた基礎の仕様が必要です。 |
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・接合部の接合方法 | 阪神淡路大震災で家の倒壊の明暗を分けた大きな理由の一つは、柱や筋交いの接合の仕方の違いによるものでした。そのため2000年基準では、地震の揺れで柱が基礎から引き抜かれてしまう現象を防ぐための接合方法が規定されています。 |
・壁のバランス計算 | 地震や台風の強風など建物の横からの衝撃を受け止める壁を耐力壁といいます。軸組み工法では、筋交い、ツーバイフォーでは構造用合板をどこにどの程度配置するかというバランス計算が義務付けられています。 |
国が定めている住宅性能表示制度によって耐震性能のレベルを表しているのが耐震等級です。
・耐震等級1 | 震度6強~7程度の地震が発生しても、すぐに倒壊しないレベルです。 |
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・耐震等級2 | 耐震等級1の1.25倍の耐震性能があり、震度6強~7程度の地震が発生しても、一定の補修をすれば住み続けられるレベルです。 |
・耐震等級3 | 耐震等級1の5倍の耐震性能があり、震度6強~7程度の地震が発生しても、無傷、または軽い補修をすれば住み続けられるレベルです。 |
実際2016年の熊本地震では、木造住宅のうち、耐震等級3の住宅は87.5%(14棟)が無被害、12.5%(2棟)が半壊または一部損傷にとどまったことが、建築学会の調査で分かっています。耐震等級3を備えた家は、確実に地震への安全性が高まります。